ぴあ総研がライブ・エンタテインメント市場の将来推計値を公表、早ければ2023年にコロナ前の水準に回復する可能性

ぴあ総合研究所株式会社は9月27日、ライブ・エンタテインメント市場の将来推計値を公表、早ければ2023年にコロナ前の水準に回復する可能性があることを予測した。今後コロナ禍が収束に向かい、2022年3月までにイベント開催制限が完全撤廃されること、また「J-LOD live」や「ARTS for the future!」といった文化芸術に対する政府の支援が2025年まで継続することを前提としている。

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回復を後押しする主な要素として、緊急事態宣言下においても制限の範囲内で公演の供給と需要は既に緩やかな回復基調にあること、コロナ禍下で行動を抑制されたアーティスト・観客の両者ともイベント再開を待ち望んでおり、開催制限が解除された後はこれまでの反動により一気に市場の活性化が見込まれること、などが挙げられている。

同社所長・笹井裕子は、「『市場規模がコロナ前の水準に戻る』というのは、集客エンタメ産業の回復を示すメルクマールとなるだろう」と期待する一方で、入場料収入に依存する割合が高いことや、横の連携が弱いこと、個人事業主やフリーランスの多さなど、コロナ禍で浮き彫りになった集客エンタメ界の脆弱性についても指摘。「新たなビジネスモデルの構築や、同業他社との協業や他業種とのコラボ、行政との連携などを通したより足腰の強い産業構造への転換など、思い切った変革が求められる」としている。

また、同社論説委員でぴあ株式会社取締役の小林覚は、「業界の体力が奪われ、個人事業主である人材の多くが疲弊した中での完全な復活には時間がかかる」としたうえで、「ライブ・エンタテインメントは、SDG’sの掲げる持続可能な社会に向けて、人々の行動変容の有力なキーファクターになる」「環境に優しく、人々に活力を与えるライブエンタメ産業の価値は、今後より一層見直されるはずであり（中略）コロナ下では不要不急のレッテルを貼られたが、むしろ21世紀の新たな『ライフライン』として成長するものと予測している」と展望を述べている。